【トイレ水漏れ】自分でやるか業者かの判断基準と火災保険申請方法

「いくら待ってもトイレタンクに水が溜まらない」「気がつくと床が水浸し」などのトラブルは、トイレの水漏れが原因であることがほとんどです。

少しでもトイレの水漏れが疑われる場合は、すぐに以下の行動を実行しましょう。

そこで本記事では、「自分で直せるかどうかを判断できる原因一覧」を作成し、自分でトイレ水漏れを直す方法や業者へ依頼する際のポイントについて解説します。

記事の最後にはトイレ水漏れによって発生した損害の救済制度や適用される保険についても紹介。

本記事を読めば「自分で直せる原因がどれで、どのような方法で水漏れを解消できるのか？」「どのようなケースに、どのような業者へ依頼すべきなのか？」がわかるはずです。

はじめてのトイレ水漏れで何をしたらよいかわからない人が、スムーズに対処・業者依頼できるよう、丁寧に解説していきます。

自分で直せる原因と業者に頼むべき原因一覧

トイレの水漏れ原因について部位別に紹介しましたが、自分で直せるのか、業者へ依頼すべきなのかが判断できないという人もいるでしょう。

【部位別】よく見られるトイレの水漏れ原因で紹介した主なトイレの水漏れ原因を「自分で直せる原因」「自分で直せない原因＝業者に頼むべき原因」にわけると、以下のようになります。

例であげた主な原因の大半が「業者へ頼むべき原因」に該当します。

「ほとんど自分で直せないじゃないか…」と思う人もいるでしょう。ただ、「業者に頼むべき原因」が多くなるのは、トイレの水漏れは早く直さなければならないからです。

DIYが得意な人の中には、自分で直そうと思う人もいると思いまが、部品や工具などを購入しに行くことからしなければならない場合、直すまでのあいだトイレの水漏れを放置することになりますよね。

トイレの水漏れは対応が遅れるほど水漏れ状態が続き、水道代が高くなるだけでなく、トイレ室内が水浸しになって床や壁などにも水が染み込み、シミや腐敗、カビの要因となってしまいます。

集合住宅であれば、自宅だけでなく、隣や下の階の居住者宅にも迷惑をかけてしまう可能性もあるので、トイレの水漏れ被害の拡大を防ぐためにも自分で簡単に直せる原因以外は、応急処置をして業者へ依頼したほうがよいということです。

【自分で直せる原因】

以上の原因に該当しない人は、「5. 業者にトイレの水漏れ修理を依頼する際に知っておくべき4項目」をご確認ください。

トイレの水漏れによる損害が発生したときの対処方法

「トイレの床が水浸し」「高額な水道代の請求」など、損害や高額請求が発生してからトイレ水漏れに気づくケースもあると思います。

ここでは、そのような状況における

の2つについて紹介します。

水道料金の救済制度

水道メータから各家庭内の給水装置までのあいだは家主の財産とされているため、そのどこかで水漏れが発生して高額請求された場合、原則として利用者に支払義務が生じます。

しかし、地中や各部屋の床下、壁の中にある配管は目視で確認できないですよね。

そのため、水道局では、目に見えない給水管や排水管からの漏水など一定の基準を満たす場合に限り、水道料金などを減額する制度を用意しています。

水漏れによる減額請求の対象となるケースとならないケースの一覧

漏水の発生原因はいろいろありますが、「適切に使用・管理を行っていたのに、水漏れしてしまった」などの予想不能なケースは、減額の対象となりやすい傾向です。

しかし、漏水が原因で高額な水道代が請求されたからといって、必ずしも減額されるわけではありません。「漏水の事実を知っていたのに放置した」「自分の不注意で水漏れした」などの自分に過失が認められるようなケースは減額対象外です。

不測の事態、故意・過失が認められないトイレ水漏れで水道代の高額請求が発生した場合のみ、次に紹介する減額申請手続きを行いましょう。

減額申請の方法

各自治体の水道局によって対応方法が異なる場合がありますが、ここでは一般的な減額申請の流れを紹介します。

 

減額申請の方法がわからないときは、お住まいの地域を管轄する「水道局お客さまサービスセンター」へご相談ください。

自宅・隣家の損害を補償する保険

自宅のトイレ水漏れで損害が発生した場合、発生した場所や相手によって以下のいずれかの保険が適用となる可能性があります。

持ち家の場合も賃貸・借家の場合も、自宅における万が一の損害に備えて保険に加入しているケースがほとんどです。トイレ水漏れによって自室や隣家に損害が発生している場合は、加入している保険が適用となり給付金を受け取れる可能性があるため、加入している保険の補償内容を確認しましょう。

各保険別の補償適用ケース一覧

トイレ水漏れで何らかの損害が発生し、修理や修繕が必要となった場合は、保険の給付金を受け取れる可能性が高い状況です。ただし、加入している保険によって補償内容は大きく異なるため、トイレ水漏れで損害が発生した場合は、まずは加入している保険会社へ問い合わせるようにしましょう。

保険申請の方法

保険が適用になることがわかっても、どのような手順で申請すべきかわからないという人は、以下の各種保険申請の主な流れを参考に手続きを進めましょう。

火災保険の申請は、損害を受けた日から3年以内が期限です。期限内であればいつでも申請できますが、被害状況などを尋ねられることが多いため、できるだけ早く申請するようにしましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか？トイレ水漏れを確認したら、まずどのような行動を取り、原因から自分で直せるかどうかを判断できて、具体的にどのような業者へ依頼すべきかがわかったと思います。

最後に、もう一度記事の内容をおさらいすると、

◆トイレの水漏れを確認したら、次の5つの行動を取りましょう。

トイレ水漏れによる床が水浸しになるなどの2次被害を防ぎ、集合住宅の場合は水漏れトラブル発生時の連絡先も確認しておきます。

◆トイレ水漏れの原因は多岐にわたりますが、ほとんどが業者へ依頼すべきケースです。

自分で直せる原因に該当しない場合は、応急処置をしたあと、すぐに業者へトイレ水漏れの修理依頼をしましょう。

ただし、水漏れ修理業者もいろいろあります。複数の修理業者から選定する際は、まず、以下の2つのチェックポイントをクリアしているかを確認してください。

その上で、次の2つに注目し、信頼できる業者を厳選しましょう。

万が一、トイレの水漏れにより水道代の高額請求が発生したら、トイレ水漏れによる損害に対する水道料金の減額申請ができるかをご確認ください。

また、トイレ水漏れの損害で床の張り替えなどのリフォームが必要になったら、自室・他室の損害を補償する保険申請を行い、受け取った給付金を修繕・修理費用に活用しましょう。

これまで説明してきたことを実践し、トイレ水漏れの適切な対処や手続きを進められることを願っています。